1. 購入条件を比較
土地・建物価格の内訳は不要です。実際に分かりやすい物件情報だけ入力してください。
戸建て
土地＋建物を購入するケース
マンション
RC造の分譲マンションを購入するケース
一般的な分譲マンションを想定。構造によって建物評価の低下ペースを調整します。
固定資産税等の自動推定では、売買価格を単純に「土地○％・建物○％」へ分けるのではなく、
面積・構造・築年数から建物の課税評価を簡易推定し、残りを土地側の参考評価へ振り分ける方式にしています。
実際の固定資産税評価額とは異なるため、税額が分かる場合は次ページで実額入力を推奨します。
2. 購入後の維持費
戸建ては日常修繕に加えて定期的な大規模メンテナンスを自分で負担し、マンションは管理費・修繕積立金を支払う前提で比較します。
戸建て
初期値は15年ごと200万円。外壁・屋根・防水・足場などをまとめた大規模メンテナンスの目安として扱います。
固定資産税等｜簡易推定
購入価格・建物面積・土地面積・構造・築年数から課税評価を簡易推定します。建物は木造・軽量鉄骨で経年低下を分け、新築時は一般住宅の軽減を3年間反映します。
入力内容から自動推定します。
マンション
固定資産税等｜簡易推定
購入価格・専有面積・築年数から土地持分相当とマンション建物の課税評価を内部推定します。RC・SRC建物は戸建てより評価が長く残るモデルとし、新築時は一般的な耐火住宅の軽減を5年間反映します。
入力内容から自動推定します。
3. 比較結果
「どちらが得」と断定するのではなく、月々の住居負担と10年・20年・35年の将来支出を分けて比較します。
戸建て
住宅ローン返済（月）—
初年度の固定資産税等（概算）—
35年間の住居関連総支出—
大規模メンテナンス設定—
マンション
住宅ローン返済（月）—
初年度の固定資産税等（概算）—
35年間の住居関連総支出—
初年度の月々の住居負担
住宅ローン以外も含めて、毎月いくら住居費として見ておくべきかを比較します。戸建ての大規模メンテナンスは「月額換算」で表示します。
戸建て
住宅ローン—
固定資産税等（月割）—
日常修繕・設備交換準備—
大規模メンテナンス（月額換算）—
駐車場・その他—
合計月額負担—
※ 大規模メンテナンスは実際の支払時期ではなく、設定額を周期で割った平均月額です。
マンション
住宅ローン—
固定資産税等（月割）—
管理費—
修繕積立金—
駐車場・その他—
合計月額負担—
※ 修繕積立金は初年度の金額です。将来の値上げ設定は10年・20年・35年比較に反映します。
10年間
戸建て—
マンション—
差額—
20年間
戸建て—
マンション—
差額—
35年間
戸建て—
マンション—
差額—
35年間の現金支出差—
—
建物固定資産税等の変化イメージ
購入価格そのものではなく、建物評価額が経年で下がるという考え方を簡易モデル化しています。新築マンションは1〜5年目の軽減終了後、6年目に建物固定資産税部分が上がる想定です。実際の評価額・税額とは異なります。
| 時点 | 戸建て 建物税額 | マンション 建物税額 |
|---|---|---|
| 1年目 | — | — |
| 10年目 | — | — |
| 20年目 | — | — |
| 35年目 | — | — |
建物固定資産税等の35年間推移
1年ごとの推移を表示します。新築マンションは軽減終了後の6年目に負担が上がり、その後は建物評価の低下に合わせて緩やかに下がる想定です。
戸建て
マンション
※ 新築時の軽減は要件を満たす前提の簡易モデルです。実際の税額は固定資産評価額・床面積・自治体の課税内容などで異なります。
累計住居関連支出の推移
住宅ローン、購入時諸費用、固定資産税等、日常修繕、大規模メンテナンス、管理費・修繕積立金などを積み上げた累計額です。戸建ては設定した周期で支出が段階的に増えます。
戸建て
マンション
比較するときに忘れたくないこと
- 戸建ては管理費がない一方、外壁・屋根・防水・足場などの大規模メンテナンスや設備交換を自分で負担する必要があります。v0.4では初期値として15年ごと200万円を計上しています。
- マンションは管理費・修繕積立金が継続し、将来値上げされる可能性があります。
- 固定資産税等は購入価格そのものではなく、自治体が決定する評価額をもとに課税されます。
- 本シミュレーターは「現金支出」の比較であり、35年後の不動産価値はまだ含めていません。
正式な比較は、物件ごとの条件を確認してから
固定資産税等の実額、戸建ての修繕計画、マンションの管理・長期修繕計画、将来の資産価値などは物件ごとに異なります。最終判断は個別条件を確認したうえでご相談ください。
本ツールは簡易シミュレーションです。戸建て大規模メンテナンス費は初期値15年ごと200万円としており、建物仕様・劣化状況・工事項目・物価等により実際の費用は大きく異なります。固定資産税・都市計画税の自動推定は、購入価格・面積・構造・築年数から土地・建物の課税評価を内部推定し、建物について構造別の経年低下係数を適用した参考値です。実際の評価額・軽減措置・税額は自治体の課税内容や物件条件によって異なります。新築住宅の減額措置も要件を満たす前提の簡易モデルです。税額が分かる場合は実額入力を推奨します。